30代からでも遅くない！公務員に転職するための攻略法

一般企業に勤務している30代で、公務員への転職に憧れを持っている方は多いかもしれません。公務員は倒産の心配がないので安心して勤務できますし、ライバル企業との苛烈なシェア争いといったこともありません。落ち着いて業務に取り組めるのでは？という印象が少なからずあります。

ただ、公務員への転職に憧れている30代の方々のほとんどは「公務員にチャレンジするのには20代でないと無理ではないのか？」と諦めているのではないでしょうか？

そう考えるのはごもっともですが実はそんなことはありません。30代から公務員に転職する方法を紹介します。

30代が公務員に転職する方法とは

中途採用で公務員に転職するには二つの方法があります。

1. 一つは「公務員の一般募集」
2. もう一つは「社会人の経験者採用者試験に受験する」

ことです。

地方公務員の一般募集に応募する

30代で公務員に転職するための方法の一つです。公務員には国家公務員と地方公務員がありますが、国家公務員の受験資格は「原則30歳まで」です。そこで地方公務員で30代でも応募可能な募集があればチャレンジすることになります。

ただし都道府県や政令都市の公務員の受験資格も国家公務員同様に30際までの方を募集対象としているためこの場合「政令都市以外の地方都市で30代でも応募可能な案件」、です。

ただ、30代でも応募可能な案件はあったとしても30代半ばまでが対象の募集がほぼ全てです。地方公務員の一般募集への応募は30代が公務員に転職するための方法とは言えますが「30代半ばまでの方法」です。

地方自治体の社会人経験者採用枠に応募する

30代が公務員に転職できるもう一つの方法は「地方自治体の社会人経験者採用枠」です。これは「民間で培った経験を地方自治体に活かしてほしい」という主旨のもと定められた制度です。30代が公務員に転職するためのもっとも一般的な方法と言っていいでしょう。

社会人経験者採用枠は各地方自治体の状況によって求めるスキルや年齢などの応募要件は異なりますが、大半の募集は「59歳まで」であり、逆に経験年数の浅い方は対象外となっております(大抵5年以上の経験が必須となっております)。実質年齢制限のない公務員試験とご認識ください。

公務員にチャレンジする際の選考にはどのようなものがあるのか

では、30代が公務員にチャレンジするための選考について解説します。まずは「どのポジションにチャレンジするか」を定めることになりますが、公務員の募集は地域や分野によって多岐に渡ります。

「何をしたいのか」もしくは「公務員であればどのようなポジションでもよいのか(勤務地なども問わずに)」など目的を定めてから受験したいポジションを探してください。

地方公務員の一般募集の試験内容とその対策

公務員の一般募集は、各自治体によって募集の有無や採用人数などのばらつきはあるものの、年齢が選考対象内であり大卒の方であれば受験が可能です。選考は試験(いわゆる公務員試験）を受験し、合格すれば採用されます。

公務員試験は前歴には関係なく試験の結果次第となりますので応募者すべてに平等にチャンスがあります。

公務員試験の内容は各自治体によって異なりますが、いわゆる大卒程度の地方公務員(地方上級)の試験内容は、一次試験で「教養試験」と「専門試験」の筆記試験があり、二次選考で面接となります。自治体によっては一次選考が教養試験のみ、ということもあります。

教養試験は「公務員として必要な一般教養があるかどうか」を確認するための試験です。一般的には40題出題され解答は択一式となります。内容は文章の理解力や基本的な計算力、人文や社会、自然科学などの基礎知識を問うものです。

事前の対策が可能のため、準備している受験者とそうでない方の点数の差が大きい試験となります。十分に準備したうえで試験に臨むようにしましょう。

専門試験の内容は、一部の例外を除き法律、経済、行政の科目の内容が均等に出題されます、具体的には「憲法」「民法」「労働法」「行政法」「経済原論」「財政学」「経営学」「政治学」「行政学」「社会学」などとなります。

二次試験では個別面接に加え集団面接を実施する自治体が多く、それぞれ対策が必要です。また、面接の他にエントリーシートの提出や論文の試験、適性検査や健康診断を実施する自治体もあります。

社会人採用枠の試験内容とその対策

社会人採用枠の試験内容は公務員試験と同様に「筆記試験 + 面接 +論文」ですが、筆記試験は「教養試験」のみで「専門試験」を実施することはありません。法律や行政、経済などの専門分野の試験対策の必要がないため、かなり筆記試験の対策がしやすいと言えます。

面接や小論文に関しては「今までの民間の経験をどう活かせるか」を問うことが多いようです。筆記試験において専門試験がないこと、さらに年齢の上限がほぼないことなど、公務員の一般募集と比較すると選考のハードルが低い社会人経験者採用者枠ですが、その分非常に競争率が高くなることを覚悟してください。

可能性を上げるためにはできる限り多くの自治体を併願して受験することです。社会人経験者採用枠はすべての自治体で募集しているわけではありませんが増加傾向にありかなりの数の自治体が募集を行っています。

選考スケジュールが異なっていれば併願も可能です。しっかりと情報収集をして可能な募集にはどんどん応募することをおすすめします。

30代が公務員に転職することのメリット、デメリットはなにがあるのか？

30代が公務員に転職することによって得られるメリット

30代が公務員に転職することによって得られるメリットは「安定している」「社会的地位を得られることができる」という点が挙げられます。公務員は倒産の心配はありませんし、待遇が景気に左右されて変化することもほぼありません。

社会的地位、という観点では公務員は、金融機関の審査が通りやすい職種の一つです。「地域に貢献できる」ことも挙げられます。今までの経験を活かして地域の発展に貢献できれば大きなやりがいを感じることができるでしょう。

30代が公務員に転職したことによって受けるデメリット

30代が公務員に転職して得られるのはメリットだけではありません。折角転職しても不満を感じる方が数多くいらっしゃいます。挙げられる不満は「業務の進め方にストレスを感じる」ことがあります。

民間で経験したスピード感や業務のプロセスが公務員とあまりにも異なるためギャップを感じ、大きなストレスを感じることがあるそうです。

次に「モチベーション維持が難しい」ことです。業務に対するモチベーションは人それぞれですが、今まで高い目標に向けて職務に邁進されていた方が公務員に転職したところ職務にやりがいを見いだせなくなり、結局民間に戻った、ということもあります。

また、国の方針や予算編成によっては一年ごとに仕事のやり方が大きく変わることもあるでしょう。不本意な業務を行わなければいけない可能性もあるのです。

まとめ

今までの経験、現在の状況、今後のキャリアの予想図と将来像・・様々な経験を積んだ30代だからこそ公務員へ転職したいと希望される方もいるでしょう。30代からの公務員への転職はハードルが高いことは事実ですがしっかりと対策と準備をすれば十分可能です。

真剣に考えているのであれば是非チャレンジしてください。ただし、公務員に転職したとしてもギャップや不満を感じて民間に戻る方がいるということもご理解ください。

30代の転職は方向性を定めるという点では最後のチャンスであり失敗できません。後悔をしないように慎重に検討してください。

30代の女性が正社員の転職を実現するための方法を紹介！

転職を考えている30代の女性の中には、「正社員」の転職に対してハードルの高さを感じている方がいらっしゃるのではないでしょうか。

「同じ案件に応募するのであれば20代の方の方が有利ではないのか？」「同年代であれば選考は男性の方が有利に選考が進むのではないか？」さらに「出産や育児など女性ならではのライフイベントを控えていると選考が不利になるのでは？」などなど、理由は様々です。

30代の女性が転職に対して感じている不安は確かに存在します、しかしご自身と転職市場にしっかりと向き合い転職活動を行えば正社員の転職は十分可能です。今回は悩み多き30代の女性が正社員として転職する方法を紹介します。

果たして30代の女性が正社員へ転職するのは難しいのか？現在の転職市場を解説

現在の転職市場における「30代の女性」の市場価値について解説します。特定のスキルやマネジメント経験をお持ちであり、長期的に勤務を希望されている30代の女性であれば30代の男性と同様の評価を得ることができますし、選考でそれほど大きなハンデはありません。

男女で評価が異なるという前時代的な人事評価制度の企業はかなり少数になっていますし、30代の女性が活躍できるフィールド(産休や育休、時短制度の導入など)を用意している企業は増えているからです。

しっかりとスキルやキャリアを重ね今後も活躍したいという方であれば自信を持ってください。

正社員の転職を希望している30代の女性が気を付けなければいけないこと

正社員の転職を希望している30代の女性が転職活動を行う上で意識しなければいけないポイントを紹介します。いずれも共通するのは「状況を認識する」ことです。

中途採用を行っている企業のことを考えて目標を定める

まず、「なぜ正社員での転職をしたいのか」を明確にし、その理由が企業にとってどう感じるかを考えてください。30代の女性であれば「正社員の安定性を求めて」「結婚、出産、育児のような女性ならではのライフイベントを実現させるため」という理由があるかもしれません。

お気持ちは理解できますが果たして企業がそのような応募者を採用したいかどうかを考えてください。企業が受け入れるのは難しいということが理解できるのではないでしょうか？

30代女性に限らないことですが、企業は働き方よりもキャリアアップやスキルアップを希望している候補者を求めていることを認識してください。

未経験職種の正社員の案件が少ないことを知る

未経験の事務職や管理系職種にチャレンジしたい30代の女性の方がいるかもしれません。しかし応募可能な案件があったとしても応募者は多いでしょうし、もし応募者の中に同様のスキルを持っている20代の候補者がいれば、不利になる可能性が高いです。

もし未経験の職種へのチャレンジを希望されているのであれば、雇用形態にこだわらず契約社員や派遣社員も視野に入れて転職活動を行ったほうがよいでしょう。

自身のキャリア上、スキル上の強みは何なのかを把握し、必要であれば伸ばす、補完する

ご自身の今までの経験やスキルの棚卸しを行い、ご自身のキャリア上の強みを把握してください。強みを把握できればどのような企業に貢献できるかが理解できます。そうすればどのような企業を探せばいいのか、応募すればいいのかなどの目標設定に役立ちます。

もし強みを伸ばせる余地があれば、またアピールするための補助になるようなことができればチャレンジすれば選考にプラスとなります。分かりやすい指針となるのが資格です。

例えばTOEICで今まで以上の高得点を獲得する、事務系職種であればPCの資格を取得する、簿記の資格にチャレンジする、などです。

派遣から正社員への転身が難しいことを知る

現在、正社員から派遣社員への転身は難しくはありませんが、逆に派遣社員から正社員への転職は非常に難しい、ということは認識してください(ITエンジニアや特殊な資格を所有している技術者ようなの一部の職種は除く)。

難しい理由は、派遣社員は業務の一部しか担当できないので経験スキルが偏っていると判断されることや、正社員より責任のあるポジションを任されることが少ないと判断されるからです。

「紹介予定派遣」のような派遣で勤務後正社員に登用されるという案件もありますが、これは「正社員での採用が前提であり試用期間的な意味合いで一定期間派遣で様子を見る」という目的です。派遣の延長線上で正社員になる、という性質のものではありません。

30代の女性が正社員の転職を実現させる方法

30代の女性が正社員への転職を実現させるには、まず現状や自身の強み、目標を明確にすることが必要であることを解説しました。それから転職活動に入ります。具体的な転職活動の方法を紹介します。

求人サイトを利用し、30代の女性向けの正社員募集を探す

まずは求人サイトを利用して30代の女性が応募可能な案件を探してください。男女雇用機会均等法が制定されてから、基本的は企業は採用活動において性別を指定した募集はできないため求人サイトで30代の女性をターゲットにしている案件を探すことが困難かと思われるかもしれません。

しかし現在膨大な数の求人サイトが存在し、他サイトとの差別化を図るため多種多様な特徴を持っているサイトが多数存在しています。女性をターゲットにしてサイトも存在していますので是非覗いてください。

転職エージェントを利用する

30代の女性が正社員での転職を希望されるのであれば転職エージェントを有効活用してください。転職エージェント経由での求人募集は基本的に「即戦力採用」ですが、企業が求めるキャリアやスキルをお持ちであれば、性別は関係なく選考に進めることが多いからです。

現在多数の転職エージェントが存在し、それぞれ様々な特色を持っています。女性をターゲットにした転職エージェントも存在します。

転職エージェントに登録した際に「ダイバーシティを積極的に進めている企業や女性管理職の多い企業を探している」とリクエストしてみてもいいでしょう。また、外資系企業では性別関係なく評価をしますので、外資系に強いエージェントに登録するのも面白いかもしれません。

転職エージェントを利用する際には、人材紹介会社と人材派遣会社、いずれに登録してください。「正社員を希望しているのに派遣会社に登録？」と不思議に思われるかもしれませんが、紹介予定派遣のような案件の依頼がある可能性があるからです。

中長期的に転職活動を行う気持ちで臨む

転職を希望される30代の女性は出来る限り早期に転職をしたいと希望しているでしょう。しかし、中途採用は「欠員が出るか」もしくは「忙しくて増員するか」のいずれかでないと募集が発生しません。

転職をしたいときに自身の希望の案件があるということは滅多にないのです。しかも募集があったとしても数多くの応募がある可能性があるでしょう。

30代の女性が正社員での転職が実現するかどうかは「縁と運とタイミング」の要素が大きいので、焦らずに転職市場に向き合い選考に関する知識を身に着けながら活動を行ってください。

また活動中にご自身のスキルとキャリアしっかりと向き合い伸ばせることがあれば伸ばして強みを増やしてください。可能性が広がります。

まとめ

企業が中途で正社員の募集を行い採用が決定するのは、

• 「募集している企業が求めるポジションとそのミッションに必要としているスキル」
• 「応募者の持っているキャリアやスキルや志向」

が合致した時です。

これは中途採用全般に共通することであり、30代の女性も同です。年齢や性別関係なく、企業の求めるスキルやキャリアを持っていれば正社員の転職は可能です。自信を持って活動してください。

自身のスキルやキャリアと向き合い、企業にどう貢献できるかを考え、さらに企業のターゲットを理解すること、必要なことは何なのかを考え実行することなど、しっかりと準備をして転職活動を行いましょう。

仕事を辞めたて転職したくなる20の理由

仕事が合わないなど、何らかの理由で仕事を辞めたくなる時があります。仕事を辞めたくなる理由は人により様々です。同じことを感じていても、それが辞める理由になる人もいれば、そうではない人もいます。仕事を辞めたくなる理由を列挙し、その理由に普遍性があるかどうかや、理由の原因を探ることは大切です。辞めるにしても辞めないにしても、その理由をよく理解し、自分に当てはめてみることが必要です。

もし、辞める理由が一般には重要と思われていない場合でも、自分にとって重要なことであれば、辞める理由になりえます。また、職場が嫌だと漠然と思っている人でも、辞める理由を考えて見ることで、職場が嫌になる理由がわかるはずです。社会で一般的に言われている、仕事を辞める理由について解説します。

パワハラやセクハラで悩んでいる

辞める理由の中で最も多いのが人間関係です。閉鎖性の高い日本の職場組織では、欧米社会では考えられないような人権侵害が起こりえます。パワハラやセクハラは、それを被った被害者にとっては、精神的に大変な苦痛となります。辛い毎日を送るよりも、環境を変えてみるのも良い方法です。パワハラやセクハラが深刻化するのは閉鎖性の高い組織に見られる現象です。

欧米社会は職場に閉鎖性は無いものの、軍隊などの閉鎖性の強い組織では起こりえる問題です。縦社会と職場の共同体化を要因とする閉鎖性は、日本のどの組織でも見られます。その環境化において、職場で運悪くパワハラやセクハラを被っているとしたら、辞めるかどうかの基準は、受けている被害の程度です。継続的にエスカレートし、抗議しても改善の余地が無ければ、決断が必要です。

残業時間と残業代が割に合っていない

日本の職場では、残業への報酬が適切に支払われていない場合があります。本来職場は、従業員の労働に対して正当な報酬を支払う義務を負います。ドライに考えれば、報酬を得られない場合は、仕事をする必要がないと言えます。しかし、日本の職場の特殊性として、正社員という立場の存在があります。パートや非正規社員には残業代を支払っても、正社員には支払わないという場合もあります。

正社員はパートや非正規社員とは別の待遇を受けているのが一般的です。正社員は原則として解雇されず、一生その職場で雇用してもらえるという暗黙の了解がされているのであれば、残業代が支払われなくても、問題視する必要性は薄くなります。しかし、一生の雇用を約束されていない正社員の場合は、残業代の支払いには敏感であることが必要です。

有給休暇や休みが取りづらい

有給休暇や休みが取りづらいのは、多くの職場で言えることです。定められた有給休暇や休みは、原則として取得できると考えられます。しかし、職場の忙しさから、滅多に取れない場合もあります。仕事が多すぎることや、人手が足りないことが原因で有給休暇や休みが取りづらいのは、経営者に問題があります。仕事の量を減らすか、人手を増やすかの対策をとらずに、従業員に負担を押し付けるのは良くありません。

有給休暇や休みが取りづらいことが仕事を辞める理由につながるのは、一時的なものか継続的なものかの判断によります。一時的なものであれば、我慢することも必要です。しかし、長期的な場合は、労働問題となりえます。長期的に有給休暇や休みが取りづらく、抗議しても改善が見られない場合は、辞めることも選択肢となります。

理由もなく給料が下がった

理由もなく給料が下がったと思われても、何らかの理由はあるはずです。経営者は理由なく給料を下げることはありません。問題は給料を下げた理由です。業績が悪いなど、やむを得ない理由がある場合は、仕方がない面があります。その場合は経営者に明確な説明を求める必要があります。理由もなく給料が下がるとなった場合は、経営上の何らかの問題を心配する必要があります。

経営者が従業員の給料を下げるのはよほどのことです。組織の維持に必要な資金の確保ができないことが理由で、給料が下げられる場合がほとんどです。営利を目的とした組織は、一定の利益が確保できなければ倒産します。給料が下がったことが近い将来の倒産につながるかどうかを判断し、自らの身の振り方を考える必要があります。

いつまでも各種保険に加入できない

いつまでも各種保険に加入できない職場は、小規模な職場がほとんどです。家族経営で行っている小さな会社では、職員の福利厚生に重きをおかずに、各種保険に加入していない場合があります。そのような会社には通常、優秀な従業員は集まりません。各種保険は従業員にとって、将来の生活設計に必要なものです。各種保険にいつまでも加入できない職場は、長くいる職場ではないことを理解する必要があります。

そのような職場に入った場合は、特別な事情がない限り、転職を常に考えておく必要があります。小さな会社でも従業員を大切に考えているのであれば、各種保険への加入はするはずです。それをしないで、従業員を放置しておく会社は、良い会社であるはずがありません。次の転職先が見つかった時点で、辞めるのが妥当です。

将来性を感じなくなってしまった

変化の激しい時代にあって、客観的に見て将来性がない職場には、早期に見切りをつけることが大切です。将来性のない職場は、たとえ大きな会社であっても、遠くない将来に倒産する可能性があります。一般に会社が倒産する場合は、そのことを事前に察知した優秀な社員から順に辞めていくと言われています。倒産寸前まで残っている社員は優秀ではない社員で、割を食うことになります。

今いる職場に将来性が感じられなくなった場合は、経営状態や業界の情勢を見直してみる必要があります。もし、倒産や組織の廃止の可能性が否定できない場合は、早めに次の職場を見つけることが大切です。その組織に未来があるかどうかは、始めは先見性のある人にしかわかりません。自分の判断で見切りをつけることが大切です。

治らない身体の異常が出てきた

無理な仕事を続けていると、治らない身体の異常が出るようなことがあります。そのような異常が出た場合は、重要なサインとして認識する必要があります。このまま仕事を続けるのは無理と判断し、何らかの対策をとらなければなりません。原因を特定し、その原因を無くすことができるかどうかを考えることが大切です。身体の異常を感じたら、とりあえず、休みをとることが必要です。

生命に関わる事態も予想されるので、休みをとることは優先事項です。その上で、何が原因で身体に異常が出たのかを冷静に分析します。この段階では、無理をすることは避けなければなりません。無理をして仕事を続けると、取り返しのつかないダメージを被ることになりかねません。休職ができればその選択をし、できなければ退職もやむを得ないことです。

職場で仲間と呼べる人が一人としていない

職場で仲間と呼べる人が一人もいない事態も考えられます。日本の閉鎖的な組織では、村八分のようなことも起こりえます。そのような異常な事態は、改善しなければなりません。しかし、故意に全員から敬遠されているのでない限り、仲間がいないくらいで異常と感じる必要はありません。本来職場は楽しく過ごすための場所ではなく、仕事をするための場所です。

業務を遂行するためのチームは必要でも、仲間は必要ありません。大切なのはその組織に必要とされているかどうかで、金銭的な報酬を受けている限りは、必要とされていると判断して間違いはありません。窓際族と言われる人たちも、組織にとっては何らかの必要性がるので存在できています。本当に必要な無い人間には、金銭的な報酬は支払われません。

1日が終わるのを待つように仕事をしている

仕事にやりがいが無く、1日が終わるのを待つように仕事をしている人も中にはいます。あまりにも細かくルールが決められた仕事は、退屈なものです。結果の予想がつく仕事も、面白みがありません。人は皆、創造的な仕事をしたがっているので、退屈な仕事には耐えられないかもしれません。しかし、退屈だからと言って、簡単に職場を辞められない場合があります。

仕事をする目的が、生きる上での最も大きな目的である場合は、退屈な仕事は問題があります。しかし、仕事をする目的が家族を養うことである場合は、お金さえ取れればよいはずです。人生の主な目的が何であるかを考えて、仕事を位置づけることが大切です。もし、生きる上での最も大きな目的が今の仕事ならば、仕事を変えることを真剣に考える必要があります。

社風が合っていない

働いている会社の社風が合わないと感じることがあります。就職活動の段階では、就職希望者も会社側も建前で話を進めてしまうことがよくあります。会社側は威信をかけて、本音が言えない場合があります。就職希望者の側も、自己の把握ができてなく、本当の自分を知らないままでの就職活動を行ってしまいます。両者の誤解が重なることで、入社してからの行き違いが生じてしまいます。

社風が合わない場合は、自分を変えるか、社風を変えるかのどちらかです。社風が合わないと感じているままに仕事を続けた場合は、どこかで破綻をきたします。とは言え、社風を変えることも自分を変えることも簡単ではなく、多くの場合不可能です。自らを省みて、社風が合わないと判断した場合は、辞める決意を固め、次の職場を探すのが正解です。

どんなに頑張っても仕事が終わらない

どんなに頑張っても仕事が終わらないことや、仕事を思ったように遂行することが、能力的にできない場合があります。そのような場合は、ことの良し悪しを自分で判断するのは危険です。上司や経営者は、そのことに対してどう考えているかが重要です。もし、上司や経営者が今の仕事の仕方ではダメだと言っているのであれば問題です。

しかし、今の仕事の状態を快く思っていなくても、クビにする程ではないと思っているのであれば、自分の頑張りで解決できる問題です。仕事にノルマがあり、そのノルマを遂行できない場合でも同じことです。自らが納得するかどうかではなく、雇っている側がどう思っているかが重要です。雇っている側が許容範囲と思っている間は、自らの努力により仕事の能率を上げる努力をすることが望まれます。

私生活がないに等しい

私生活が無いほど職場に時間ととられることは、日本の職場では良くあることです。しかし、一定の私生活は生きていくためには必要なことです。私生活が無いほどの残業や休日出勤が日常化している職場は、それだけで辞める理由となります。忙しさが一時的な場合は、我慢するのも一つの方法です。その程度我慢するかは、自分の心とからだに聞く必要があります。

職場の上司や同僚がどう考えているかも、判断の材料となります。今の状況に皆が満足しているかどうかを冷静に分析します。もし、私生活の無い状況に皆が満足しているような職場は、辞めてよい職場です。日本人の中には、私生活が無い方が良いと考えている人が少なからずいます。その人たちの目的は、だれにも抜け駆けをさせないことです。

身近な人に心配されることが多くなった

身近な人に心配されることが多くなるほど、心とからだが消耗しているとしたら、一大事です。即刻何らかの対策をとる必要があります。自分では気づかない間に、心とからだが消耗しきっていることは珍しいことではありません。身近な人に見つけてもらったのが何よりの幸いです。そのような場合は即刻休暇をとり、冷静になって今の状況を判断することが大切です。

人間の心やからだの状態は、よほど悪化しない限り、外からはわかりにくいものです。身近な人であればこそ、ちょっとした変化を見逃さないことができます。その時点で適切な対応をすれば、大きな事態に発展することはなくなる可能性があります。しかし、無理をし続けると、自らを破綻に追い込むことになります。早めの状況判断は、自らを助けます。

仕事が始まる前日や休み明けの朝が憂鬱

仕事が始まる前日や休み明けの朝が憂鬱になるのは、正常な状態ではありません。生きがいを持って適切な仕事をしているのであれば、仕事が始まる前日や休み明けの朝が憂鬱になることはありません。仕事がうまく行っている時は、仕事が始まるのが待ち遠しいものです。問題が短期的な場合は、その場だけの解決策を考えるだけで足ります。

しかし、問題が長期的で深刻な場合は、抜本的な改善策が必要です。解決には問題点の洗い出しが必要です。不満な点や問題となる箇所を洗い出し、解決が可能かどうかを検討します。問題点が明らかでない場合は、一人になって考える時間をつくることも大切です。時間に余裕があれば、旅行に行くのも効果的です。日常から離れた時間を持つことで、日常の問題点を発見できるかもしれません。

甘い物やアルコールなどの依存するようになった

仕事をしていく上で何らかの不満が溜まり、甘い物やアルコールに依存してしまうことがあります。それ自体で急速に健康が悪化することはありませんが、不満が溜まることによるからだや心への影響が心配されます。甘い物やアルコールへの依存は、長期的な問題点があることを示しています。長期的な問題点は、長期的な視点から解決することが必要です。

仕事や職場に慢性的な不満が溜まっていたり、別にやりたいことができたりした場合は、現状に満足できない状態となります。その原因を良く考えることで、解決策が見えてきます。職場をやめることが解決につながる場合は、行動を起こすことが求められます。不満や問題は、我慢できるものとできないものがあります。無理な我慢は長続きせず、抜本的な解決が必要です。

会社で常に辞めたいと考えている

会社で常に辞めたいと考えている場合は、上司や先輩へ相談してみる必要があります。自分だけで考えていた場合は見えなかったことが、上司や先輩ならば見えることもあります。辞めたい気持ちを抑えているだけでは、やがて辞めざるをえないことになります。辞めることを決断する前に、他の人の意見を聞いてみることが必要です。

意見を聞いた上でさらに考え、それでも辞めたい場合は辞める決断をする必要があります。辞めたい理由は様々ですが、今の職場が自分に合っていないことは確かです。我慢が必要なのは、辞めたい原因が一時的なものか、本質的ではない場合です。特に修行期間は、毎日辞めたいと思うこともあります。しかし、仕事が一人前にできるようになると、辞めたい心はなくなります。辞めたい理由を良く考えることが大切です。

労働組合がないもしくは入れない

小さな会社の場合は、労働組合がない場合があります。強い力を持つ会社に対して、一人の個人が対抗できることは限られます。無理な転勤や人事異動、給与や残業等の不満は、労働組合を通して全体で解決する方が効果的です。労働組合がある場合は積極的な参加が望まれます。入れない場合は入れるような手立てをし、労働組合がない場合は、仲間を集めて結成するのも方法の一つです。

労働組合の結成は労働者に認められた権利です。与えられた条件の中で働くのではなく、積極的に労働条件を改善していく気持ちが大切です。労働組合をつくったら、会社からにらまれることになったのは昔のことです。特定の政治形態を支持するのではない、通常の労働組合は、労働者の権利を守るものです。今の時代にこそ、労働組合の存在は必要です。

尊敬できる先輩や上司がいない

働く組織の中に、尊敬できる人が見当たらないことは、深刻な問題です。しかし、どんな組織も世の中の役に立つ仕事を行っているはずです。それを担う従業員の中に、一人は尊敬できる人がいるものです。小さな会社の場合は、社長が尊敬できる人であることが多いはずです。職場の中に、一人でも尊敬できる人がいたら、それで満足する必要があります。

そもそも、世の中に尊敬できる人が多くいるわけではなく、また、その人に会える可能性も低いはずです。その中にあって、尊敬できる先輩や上司がいたとしたら、これ以上の幸運はありません。その先輩や上司を見習うことで、将来、そのような人になれる可能性があります。尊敬できる先輩や上司、或は同僚が本当にいない場合は、自らが尊敬される存在になる方法もあります。

自分で使ったお金を何に使ったのか思い出せない

仕事で疲れが溜まってくると、何にお金を使ったのかが思い出せない状態となることがあります。精神的にまいっている可能性があり、解決策を探る必要があります。多くの場合、精神状態の混乱は長期の休みをとることで解消されます。しばらく休みをとっていない場合は、長期的な休みをとることが必要です。休みをとることを認められない場合は、職場を辞めることも選択肢です。人間には健康を維持するために、最低限の休みが必要です。その休みを取得できない職場は、継続して働く価値の無い職場です。経営者は必ずしも従業員の幸せを考えているわけではありません。自分の幸せは、自らで作り出す覚悟が必要です。職場に全てを委ねるのは危険です。自らの人生の手綱は、自らが握る必要があります。

仕事が精神的にも肉体的にも辛い

仕事が辛いと感じることはよくあることです。問題はそれが本質的な辛さかどうかです。自らを成長させる辛さは必要悪の面があり、許容できます。しかし、自らの成長とは関係のない辛さや、キャパシティを超える辛さは避ける必要があります。仕事が辛くなった場合の解決策として、休みをとることがあります。

仮病でも何でも、一応の理由をつけて休んでみると、辛さが薄れるものです。休みをとったくらいでは解消されない辛さの場合は、その原因を突き止める必要があります。仕事が辛いと感じた時にしてはいけないことは、自らを責めることです。世の中は理不尽なものなので、自分を責めていてばかりでは身が持ちません。自らを責めず、辛さを避ける手段を見つけることも、生きていくためのテクニックです。

いずれ辞めるなら今できることをしよう！

本来、新卒で入った職場で一生働くことは、必ずしも幸せではありません。自分に合った職場を求めて転職したり、やりたい仕事のために起業したりすることが長い人生には必要です。新卒で入った職場での仕事にやりがいがあり、結果として働き続けるならば問題はありません。しかし、辛さや不満が継続的で本質的なものならば、転職をためらうべきではありません。

いずれ辞める職場だと思っていれば、気持ちが楽になります。その職場で一生働き続けなければならないと考えると、少しのことでも辛く感じてしまいます。すでに優秀な人間は、終身雇用に身を置いてはいません。若くして起業したり、転職を繰り返すことは、もはや、当たり前となっています。辞めることを当たり前と考える時、今働いている職場でのやるべきことが見えてきます。